マンション売却時のリフォームについて。必要性やポイントも詳しく解説コラム

マンション売却を検討している人で「高く売りたい」と考えている場合、リフォームをしてから売却をした方がいいか、悩む方もいるでしょう。
また、リフォームをしたために「損となった」など、自分にとってマイナスとなることは避けたい人も少なくありません。
マンション売却時は、リフォームの必要性を慎重に見極め、判断することが大切です。
この記事では、マンション売却前のリフォームの必要性や、リフォームの検討ポイントなどを解説しています。
「リフォームの必要性は何か」「リフォームを検討する大切なポイントを知りたい」と考えている人は必見です。
ぜひ、マンション売却前のリフォームの必要性を判断する参考にしてください。

マンション売却前のリフォームの必要性

結論からいうと、リフォームをして売り出す必要は、ほとんどありません。

リフォームをしていない状態は、購入者にとっても都合が良い部分があるからです。

ここからは、マンション売却前のリフォームの必要性を決められるように、詳しく解説していきます。

査定に影響しない可能性がある

マンション売却前に査定が行われますが、リフォームの有無で売却価格が変動する可能性は、ほとんどありません。

不動産物件の査定は、現状の物件がいくらで売れるかを調査して、適正な売却価格を算出する目的があるからです。

売却価格の算出は、競合物件の多さ・人気のエリアかなど、不動産市場の動きを見ながら決定されることから、リフォームの有無が影響する可能性は低いでしょう。

ただし、近隣の競合物件やエリアによっては、リフォームの有無が反映される場合もあるため、不動産会社へ相談することをおすすめします。

築年数を重要視している買手が多い

マンションの購入希望者の多くは、築年数を重要視しています。

築年数が浅いマンションの部屋を重要視する理由は、以下のとおりです。

• すぐに住めるから
• リフォームをしても、費用を抑えられるから

マンションの購入希望者の中には、「すぐに住み始められる」ことを条件にして、物件を探している人もいるでしょう。

リフォームを前提としない購入者・比較的新しく綺麗なマンションを希望する購入者もいることを考えておく必要があります。

また、5年以内の築浅マンションは、リフォーム費用を安く済ませやすいため、リフォームをしてからでも購入者が見つかりやすいです。

ただし、築浅でもリフォーム済みのマンションである、ということを伝えておかなければなりません。

購入者が築年数に納得してから、購入できるように努めることが大切です。

リフォーム費用によってマイナスの可能性がある

マンションのリフォームによって、費用の方が売却価格よりも高くなってしまう場合があります。

理由は、リフォーム箇所が関わっていたり、マンションの築年数が古かったりするなどが原因だからです。

リフォーム箇所の数が多い・損傷が激しい場合、予定よりも工程が多くなることやアップグレードが求められるでしょう。

また、マンションの築年数が古いと、部分リフォームではなくフルリフォームをする方が売れる可能性が上がります。

結果的に、マンションの売却価格より、リフォーム費用の方が高くなることから、売主の利益がマイナスになることが考えられます。

リフォームを検討する際は、不動産会社と査定結果を基にして、しっかり確認・相談をしましょう。

購入者のニーズが関わってくる

マンションの売却前にリフォームを検討した場合、購入者のニーズが関わってくるため、慎重になる必要があります。

理由は、購入者にもデザインの好みや生活の導線があるからです。

特に、中古マンションほど、購入者がリフォーム・リノベーションを検討している可能性があるため、現状のまま部屋を売り出すことをおすすめします。

リノベーションでは、購入者がデザインや間取りを自由に決められることから、購入希望者は多いです。

購入者自身の生活に応じた間取りや、収納場所などを決められるメリットがあります。

マンション売却前にリフォームを行ってしまうと、購入者の購買意欲を低下させてしまいかねません。

リフォームよりも、購入者のニーズを意識したり部屋の状態を綺麗に保つことを検討したりすると良いでしょう。

マンション売却時にリフォームを検討する際のポイント

マンション売却時は、リフォームの必要性を売主が検討する必要があります。

検討する際のポイントは、以下のとおりです。

• 不動産会社の意見を聞く
• 破損・故障箇所がある場合

リフォームを検討する際は、不動産会社と相談しながら売主が慎重に決めましょう。

ここからは、マンション売却時にリフォームを検討する際のポイントについて、詳しく解説します。

不動産会社の意見を聞く

マンション売却時に、リフォームを検討したり迷ったりした場合は、不動産会社の意見を聞いてみましょう。

不動産会社は、売れる物件を見極める専門業者でもあるため、不動産査定時にリフォームの必要性を教えてくれます。

売却実績の多い不動産会社ほど、独自の不動産市場の情報・地域ネットワークを築いていることから、リフォームをせずとも売れるかを判断してくれるでしょう。

ただし、不動産会社へ意見を求める場合は、複数社に相談したり担当者の対応を参考にしたりしておくことが大切です。

不動産会社によって、売却に対する得手不得手があるため、アドバイスが異なることがあります。

また、担当者の対応が信頼できるのかという部分も、意見を聞き入れる際に重要となることから、しっかりと見ておきましょう。

複数の不動産会社や担当者の意見を聞いて、リフォームの有無を一緒に検討してください。

破損・故障箇所がある場合

マンション売却の際は、破損・故障個所がある場合は、リフォームを行う方向で検討をしましょう。

壁に穴が開いていたり、窓やドアの開閉に支障があったりすると、購入者にマイナスの印象を与えてしまいます。

また、売却前に修繕をしなければ売れないため、全体を綺麗にして売り出す意味でリフォームを検討してみることもおすすめです。

修繕が必要である箇所は、以下を参考にしてみてください。

部屋の壁紙、床部分

壁紙や床は、家具の設置や居住者が頻繁に触る箇所でもあるため、破損しやすいです。

汚れが目立ったり破れていたりする場合は、修繕が必要です。

また、フローリングの床は、経年劣化などから傾きや軋みがわかるため、リフォームや修繕をしておきましょう。

キッチン

キッチンは、水周りの傷やカビ・コンロの劣化や汚れなどが目立つ場合は、修繕が必要です。

劣化や汚れなどが激しいのであれば、修繕よりも設備交換などのリフォームを検討しましょう。

ただし、リフォーム費用の方が高くなることもあるため、不動産会社との相談をおすすめします。

浴室

浴室は、浴槽の広さや設備機能を重要視している購入者が多いため、古い浴室ほど修繕・リフォームが求められます。

特に、近年では「浴室乾燥機」「追い焚き機能」が設備されている浴室がほとんどです。

マンション売却がしやすいよう、修繕や交換を検討しましょう。

ただし、費用が高額になるため、慎重な検討が必要です。

リフォーム不要なケースと対処法

マンション売却の際に、リフォームが不要なケースは以下のとおりです。

• 不動産市場が活発な時期
• 損傷が少ない場合

売主側がリフォーム費用を負担する必要がないため、売却価格が大幅に低くなることはありません。

ここからは、リフォームが不要なケースと対処法のポイントについて、解説していきます。

不動産市場が活発な時期に売却活動を行う

マンションのリフォームが不要なケースは、不動産市場が活発な時期となるため、最適なタイミングで売却活動を行う対処法があります。

不動産市場が最も活発になる時期は、2月〜3月・9月〜11月が一般的です。

入社・入学や転勤などのタイミングで、物件を探す人たちが多いことから、リフォームをせずとも売買が成立する場合があります。

新天地で早めに生活を整えておきたい購入者などが、売主の希望価格で購入してくれる可能性が高いです。

また、購入者がリフォームを希望する場合もあるため、売主がリフォームをする必要もありません。

先にリフォームをしてしまったばかりに、購入希望者が減ってしまう可能性もあります。

売却活動の時間に余裕がある人は、2月〜3月・9月〜11月の不動産市場が活発な時期に売却を始めましょう。

部屋の損傷が少ない場合はハウスクリーニングを行う

リフォーム不要のケースは、部屋の損傷が少ない場合です。

大きな損傷・激しい劣化や汚れなどが少ない場合は、ハウスクリーニングのみ行う対処法を取りましょう。

物件売却時は、内覧希望が多いため、できる限り部屋を綺麗にしておく必要があります。

綺麗な物件は、購入者に対して好印象を与えやすく、購買意欲を高めるからです。

ハウスクリーニングは、「清掃の専門業者」であるため、窓のさっしや浴室などの細かな箇所までピカピカにしてくれます。

リフォームができない箇所のクリーニングを行ってくれるだけではなく、費用を安く抑えられるメリットがあります。

リフォームが必要ない場合でも、ハウスクリーニングを利用して部屋を綺麗にしてから売却活動を行いましょう。

まとめ

マンション売却時は、売主がリフォームをする必要はありません。

不動産査定への影響も低く、購入者が自分でリフォームすることを希望している場合が多いからです。

ただし、部屋の損傷箇所がある場合は、修繕をしたり全体をリフォームしたりする方が売却の可能性は上がります。

マンション売却時に、リフォームの必要性が判断できないときは、不動産会社へ相談して意見を聞いてみましょう。